⑴時代の流れを把握すことが大事
会社を経営してみたいと考えている人はたくさんいますが、実際に自分がその立場になるとイメージ通りに進まないケースがほとんどです。
10年後も潰れずに残っているところは、ほとんどないというのが実情となっています。
その場合は運が悪かっただけではなく、素養や準備が足りなかったと考えるのが妥当です。
そう言われても、何が不足しているのか分からないという場合もあるでしょう。
たとえば、時代に関する嗅覚が鈍い人は早かれ遅かれ倒産することになります。
なぜならビジネスシーンは目まぐるしいスピードで変化しているからです。
業界にもよりますが、3年前のセオリーがまったく通用しないというケースも珍しくありません。
IT系の企業なら半年ほどで陳腐化してしまうこともあるのです。
これまであまり変わらなかった分野でも、生き残るために激変することが多くなっています。
そのため、時代の変化を敏感に感じ取ることが、生き残るための要件といっても過言ではありません。
⑵リスク分散のマネージメントを行う
大切になるのは決して時代に逆らおうとしないことです。
大成功を収めた経営者のなかには時代を築いたと評される人もいます。
しかし、自分がそのような偉大な存在になれると考えてはいけません。
10年後も倒産しなかったケースのなかでも、さらに希少なケースに過ぎないからです。
志が高いのは立派なことですが、現実を見据える力が重要であることも揺るぎない事実といえます。
そのため、時流に乗ることを検討しなければなりません。
どのような方向に流れていくのかを予測して先手を打つことが求められます。
要するにニーズの先読みをして、他社よりも先に商品やサービスを供給する準備を整えることが大事です。
また、得意な相手に頼りすぎないことも忘れてはいけないポイントです。
自分にとって有利な仕入先や出荷先を見付けると、たいていの場合はそことの取引に注力するようになります。
そうすること利益率は高くなるのは間違いないので、必ずしも間違った選択とはいえません。
しかし特定の相手とばかり懇意にしていると、短期間の利益にしかつながらないのが一般的です。
毎年多くの企業が倒産していることを覚えておきましょう。
自分の取引先がそうなってしまう可能性は決して低くありません。
今は日本を代表する大企業でも経営破たんをする時代です。
ましてや名もない取引先などいつ潰れてもおかしくありません。
そのため、リスク分散のマネージメントを行うことが非常に重要といえます。
できるだけ多くの仕入先や出荷先を確保しておきましょう。
それだけ経理や宣伝が大変になるのは確かですが、会社を存続させるための保険であると考えれば、決してコストパフォーマンスが悪いわけではありません。
これを効率よく行うには企業のトップとしての立ち回りも大切になってきます。
自分と相性が良くないと感じた相手とも積極的にコミュニケーションを取らなければなりません。
えり好みをせずに取引の範囲を広げていくことを心がけましょう。
⑶社員が末永く働ける環境が必要
また、利益を追い求めすぎないことも重要なポイントになります。
利益を出すことが企業の存続に確かなのは事実です。
しかし、一時の利益に間を奪われると、先の損失に繋がってしまうことが多いので気を付けなければなりません。
先述のリスク管理の話とも共通しますが、見通す力を持っていることが優れた経営者の素養といえます。
たとえば、新しい取引先と契約することが利益に直結しそうにないこともあるでしょう。
しかし、その取引先が違う事業も手掛けていていれば、予期せぬ方向から支援をしてもらえるケースもあるのです。
その根底にあるのは人としての心のつながりを重視する姿勢であり、自分本位にならないことがポイントになります。
自社の利益しか考えていなければ、他社から信頼される存在になりません。
難しければ人間関係に置き換えると分かりやすいでしょう。
自分の特にならないことでも、引き受けてくれる人は周囲から信頼される存在になりやすいです。
そんな人はイベントに誘われることも多くなりますし、困ったことがあったときに助けてもらえる可能性も高くなります。
企業の関係においても同様なので、損得勘定を行動の指針にしすぎないように注意が必要です。
また、社員は宝であるという認識を持つようにしましょう。
社員をないがしろにする企業に未来はありません。
なぜなら企業というのはあくまでも概念に過ぎず、実際に原動力になっているのはあくまでも人間だからです。
多くの社員をリストラした結果、ライバル企業に技術を奪われることになったケースは珍しくありません。
その原因は技術が企業のものであるという間違った認識にあります。
技術はあくまでも社員のものであるため、社員がライバル企業に移れば技術も移ることになるのは必然です。
したがって、社員が末永く働けるようにすることが重要であり、そのためには待遇や福利厚生を充実させなければなりません。
最終更新日 2025年4月29日
